食べる、着るといった行為は、いかに貧しくてもその行為そのものをやめてしまうことはできないものです。
ここ数年日本では、消費者が着るものや食べるものをより安く求める傾向は顕著になってきました。
これらの産業ではファストフードやファストファッションと呼ばれるカテゴリも生まれ、熾烈な価格競争を繰り広げています。

家に居住するという行為も、衣食と同様にやめることはできないと思われます。
他の消費と同様に、賃貸住宅の業界にはシェアハウスなどの低価格な居住手段も登場してきました。今後はより低価格をウリに新築住宅を販売しようとする企業も増えることでしょう。

しかし最も安く家をつくる方法は、自分でつくることです。同じ時期に、日本の同じ場所で、同じ建物を建てるとしたら、誰かがつくったものを購入するよりも、自分でつくった方が安いに決まっているのです。ここでいう家の値段とは土地代金や借地料などを含まない、純粋に建築物を取得するコストだけを指すものとします。

大量に部材を発注するハウスメーカーや不動産業者は割安につくることができるのだから個人で建てるよりも買った方が安い、という主張もあるかも知れませんが、私の経験では一般的な住宅の単位ではそれほどの差はありません。
むしろ大量発注で割安につくられる住宅部材には、一般市場に流通するものよりも仕様や品質自体が劣っていて低価格のものが多いようにも感じます。安かろう悪かろうということです。
そのうえ、仮に幾分か割安につくることができたとして、その利益を享受しているのはハウスメーカーや不動産業者であり、一般の消費者の住宅取得価格がそれによって安くなることはまずありません。

「坪単価35万円の家」などの法外な安さを謳った広告宣伝を見かけますが、この手の企業の多くはおよそ人が選択しないような「標準仕様」を設定していて、それ以外のすべては追加費用をともなうオプション工事です。
もし宣伝どおりの坪単価35万円の家を建てて住んでらっしゃる方がいたら、見学してオーナーの満足度を聞きたいものです。
業界大手の有名ハウスメーカーですら、100%と言っていいほど一番最初に提示した見積書どおりの金額で竣工する案件はないはずです。
竣工時に実際にかかったコストを確認してみれば、規格品だらけのありきあたりな居住空間をつくるために、注文住宅と同等あるいはさらに割高な費用がかかったことが判るでしょう。
しかしその時にはゼロからやり直す訳にはいきませんので「大手なら将来のアフターメンテナンスもしっかりしてるはずだし..みんなやってることだし..」と自分を納得させることになります。

考えてみれば当たり前のことですが、誰かがつくったものを買う時には、つくった人の利益を確保した値段になるのは当然です。また、つくる人はできる限り安くつくって、市場で合理的に売れる最も高い値段で売る努力をするのも当然です。

建築物を手に入れるなら「自分でつくる」が最も安い。これは疑う余地がありません。

ところが土地代金や借地料を含めて家の値段と考えると事情が変わってきます。
実は家を安く手に入れられるかどうかは、むしろ建物を建てる敷地をどのように手に入れるかにかかっているのです。
今後のブログではそのあたりのことを少しずつ書いていきたいと思います。